アフターコロナの世界では、テレワーク等新しい働き方が台頭するはず。期待大です。

2020年３月24日現在、世界中を席巻している新型コロナウイルス。旅行業界だけでなく、経済全体が大打撃を受ける状況となりました。あらゆる企業が事業戦略の見直しを迫られていますが、「アフターコロナ」の働き方はどう変化するでしょうか。

仕事のオンライン化・テレワーク化は、コロナ以前よりも著しく加速する可能性がありそうです。

時差出勤・テレワークでコロナ対策を実施済みの企業が増えている

大阪商工会のおこなった「新型コロナウイルス感染症への企業の対応に関する緊急調査」調査によれば、企業規模によって差があるものの、「時差出勤」「在宅勤務・テレワーク」などの対応策が積極的におこなわれています。

Check! 「新型コロナウイルス感染症への企業の対応に関する緊急調査」結果大阪商工会議所

たとえば時差出勤は、資本金3億円超の企業のうち83%が実施済み、在宅勤務・テレワークは資本金3億円超の企業の54.7%が実施済み、資本金3億円以下の企業でも9.5%が取り入れているんです。

ちなみにこれらウイルス対策の実施期間については、約半数以上の企業が「時期は不明だが、感染終息に目途が立つまで」と回答しています。

つまり、時差出勤・テレワークが長期化する可能性があるということです。

以前からテレワーク、リモートワークが叫ばれていましたが、通勤に問題のない状況では、仕事のオンライン化が一気に進むことは難しかったのですが、もう、こうなってはどの企業も「人がオフィスに集まる状況を避けたい」というのが本音です。

必要に迫られて、仕事のオンライン化、テレワーク化が急激に進んでいます。

情報漏れなどセキュリティ対策が進めば、在宅・通勤のチョイスができるかも

コロナ以前にテレワークが一般化しなかったのは、情報漏れなどセキュリティが問題になっていたからです。

この問題は現在も変わっていないのですが、現在は自宅内での作業が増えている。そして、この状況で仕事がうまく進むようになれば、早急に情報に対するセキュリティ対策がはかられ、自宅での仕事が許される業務内容の範囲がぐっと広がるかもしれません。

いったんテレワークが広がった後は、コロナ以前の「全員、有無を言わさず出勤！」という働き方一択はなくなり、オフィスでも在宅でもOKという仕事が増えるでしょう。
在宅での仕事をチョイスできるようになると、通勤時間が不要になるのが大きなメリット。

日本の通勤時間は非常に長いですから、テレワークに慣れた後は、長時間通勤がきつく感じるでしょう。

企業としても多額の交通費を経費にするよりは、出勤日を減らしてもらうほうがいいかも…という意見が出てくる可能性もありますね。

国際イベント・カンファレンスにもオンラインで参加ができる

コロナ以前から、オフィスに行かなくてもミーティング程度ならオンラインで対応ができていました。さらにここから加速して、海外のイベントにもオンラインで気軽に参加できるようになるでしょう。

実際、ドイツのグローバル医薬品メーカー「メルクグループ」などはオンラインでのカンファレンスを開催予定です（2020年3/31・4/2）。こちらは事前予約で国際的な会議・イベントに参加できるというもので、美容業界の最新材料やトレンドについてのディスカッションを自宅にいながらにして、聞くことができます。

アフターコロナのビジネス界が、垣間見えるようなチャレンジですね。